Coreチェーンがメインネットをローンチしてから時間が経過し、エコシステムは当初の予想を超える広がりを見せています。ネイティブ通貨である$COREの価格動向に一喜一憂する声もありますが、プロジェクトの本質を見据えるコアなマイナーや投資家たちは、その前途を決して悲観していません。

そもそもCoreチェーンは、典型的なプラットフォーム型のレイヤー1（L1）ブロックチェーンです。ベースレイヤーの通貨が真の価値を持つまでには、エコシステムが成熟するための一定の期間が不可欠です。これは、かつてイーサリアム（Ethereum）が辿った歴史を振り返れば明らかでしょう。

イーサリアムの歴史から学ぶプラットフォーム型チェーンの成長曲線

イーサリアムという巨大なプラットフォームは、数多くの有用で魅力的なdApps（分散型アプリ）がその上で構築・利用されることで、ネットワーク効果を生み出し、価値を拡大してきました。しかし、2014年7月のローンチ直後からすぐに高値で評価されていたわけではありません。数年間は価値が大きく変動せず、雌伏のときを過ごしていました。

Coreチェーンは、イーサリアムが証明した「EVM（イーサリアム仮想マシン）互換」や「ERC-20規格への完全対応」という利便性を引き継ぎつつ、サトシ・ナカモトの理想に立ち返り、ビットコインのPoW（プルーフ・オブ・ワーク）とリレーションを持つ独自のコンセンサスアルゴリズムを導入しました。徹底的な分散化を追求し、長期にわたるエアドロップを通じてトークンを広く配布してきた成果が、今まさにインフラとして実を結びつつあります。

Web2とWeb3のアイデンティティを融合する「DID」とD3のドメイン戦略

現在、Web3業界全体で大きなテーマとなっているのが「DID（分散型ID）」の確立です。これまでのWeb2の世界（従来のインターネット）では、ドメイン（DNS）や個人のアイデンティティは中央集権的なレジストリによって管理されてきました。一方でWeb3の世界では、ウォレットアドレスやENS（Ethereum Name Service）などの暗号資産ベースの識別子が使われています。

このWeb2とWeb3のギャップを埋める存在として注目を集めているのが、D3（D3 Global）が推進するネームトークン（Core Nameなど）のプロジェクトです。D3は、単なるWeb3内のウォレットアドレスの簡略化に留まらず、既存のインターネットブラウザやメールシステムといったWeb2のインフラ（DNS）とも相互運用可能な、真のDIDとしてのドメイン発行を目指しています。

Coreチェーンのネームトークン（Core Name）の早期アクセスキャンペーンでは、多額の$COREプライズプールが用意されるなど、CoreDAOとの強力な連携体制が示されました。匿名の開発チームでありながら、着々とビットコインのセキュリティとイーサリアムのスマートコントラクト機能を高次元で融合させ、ガス代が極めて安くスケーラビリティに優れたL1チェーンとしての地位を確立しています。

決済ネットワークの選定とマルチチェーン時代のユーザー体験

D3をはじめとする最新のweb3コンポーネントやdAppsを利用する際、インフラの選択肢としてPolygon（ポリゴン）などのレイヤー2（L2）やサイドチェーンが選ばれるケースが増えています。これは、イーサリアムのメインネットで発生する「ガス代（手数料）が支払い額を上回る」という本末転倒な事態を避けるための合理的な設計です。

ユーザー全体の利便性を考慮し、ネイティブ通貨のガス代負担を抑える工夫は、今後のDID普及における必須要件と言えます。メジャーなチェーンやドメインシステムとして世界中に認知される前に、これらの次世代アイデンティティ（DID）を確保しておくことは、将来的なWeb3エコシステムでのアドバンテージに繋がるハズです。